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「SMARTの宅建講座を使った人の合格率は何%か」は、申込前に気になるポイントです。先に正直に書くと、SMARTは受講生の合格率を公表していません。
本記事では、宅建試験全体の合格率データと、SMARTの教材構成から「どう使えば合格に届くか」という戦略を整理しました。
この記事の信頼性
- 調査時点：2026年5月
- SMART公式サイトの講座仕様と宅建試験の公開データを確認
- 運営：（一財）全日本情報学習振興協会
- 執筆者：「デジタル資格ナビ」編集部
宅建試験の合格率（全体）
宅建試験の合格率は、近年は概ね 15〜17%前後 で推移しています。受験者数は毎年20万人前後と、国家資格の中では受験者数が多い試験のひとつです。
宅建の合格基準は相対評価で、毎年の試験の難易度に応じて合格点が変動します。近年の合格基準点は50点満点中34〜38点の範囲に収まっており、おおむね「7割の正答率」が合格圏の目安です。
SMARTが合格率を公表しない理由
通信講座業界では、フォーサイトのように合格率を大々的に打ち出すところと、SMARTのように公表しないところがあります。
合格率を公表しない理由は推測になりますが、以下のような事情が一般的です。
- 受講後に試験を受けたかどうかの把握が難しい
- 集計対象や定義によって数字が大きく変わる
- 過度な期待感を煽る訴求を避ける方針
ちなみに、フォーサイトが公表する「合格率75%」は、自己申告アンケートに基づく数字とされています。集計方法の差を意識せずに数値だけ比較するのは危険です。
SMART受講者が合格圏に届くための戦略
SMARTの教材構成（ビデオ約32時間＋答練約4時間＋模試2回）を最大限活かして合格圏に届くための戦略を整理します。
戦略1：宅建業法で18点以上を取る
宅建業法は20点満点で出題され、過去問の焼き直し率が最も高い科目です。SMARTの講義と答練で全体像を掴んだら、市販の過去問集で同じ問題を3周します。
宅建業法だけで18点取れれば、残り30点中16点を取れば合格ライン（34点）に届きます。これは権利関係を半分、法令上の制限を75%、税その他を50%取れば実現できる水準で、現実的な目標です。
戦略2：権利関係は深追いしない
権利関係（民法等）は14点配点ですが、出題範囲が広く満点を狙うのはコスパが悪い科目です。SMARTの講義で頻出論点（意思表示、代理、相続、抵当権、賃貸借）を押さえたら、過去問演習で7〜8点取れる水準を目指します。
戦略3：模試で本番感覚を作る
SMARTの模試2回は、必ず本番と同じ時間帯（午後1〜3時）に解きます。試験日のリズムを体に染み込ませる効果があり、本番で実力を出し切れる確率が上がります。
戦略4：市販の年度別過去問で演習量を補う
SMARTの答練は約4時間分。これだけでは過去問の網羅性は不足するため、市販の年度別過去問集（10年分）を併用します。追加コストは2,500円程度で、これだけで合格率は大きく動きます。
合格率が低い人にありがちなパターン
合格率15〜17%の試験で落ちる側に回ってしまう人には、共通したパターンがあります。
- 講義を「視聴しただけ」で満足し、演習が足りない
- 権利関係に時間をかけすぎて宅建業法が手薄
- 模試の点数に一喜一憂し、復習に時間を使わない
- 直前期に新しい問題集に手を出す
逆に、合格者は「同じ問題集を何度も繰り返した」と振り返るケースが多いです。教材選びより演習量と復習の質のほうが、合否を分ける要因として大きいと感じています。
SMARTで合格できる現実的な学習量
宅建合格に必要な勉強時間は、SMART利用で200〜300時間が目安です。1日1時間×6か月で180時間、1日2時間×4か月で240時間。社会人でも組める範囲です。
学習時間を確保できれば、SMART＋市販過去問の組み合わせで合格率は十分に取れます。逆に、いくら良い講座を使っても150時間程度の学習量では難しいというのが正直なところです。
まとめ
SMART合格講座は受講生の合格率を公表していませんが、教材構成・講師経歴・3年間の視聴期間は合格をサポートする条件として揃っています。合格率という数字より、自分が必要な学習時間を確保できるかが合否を分けます。
宅建業法を満点近く取り、権利関係を深追いせず、過去問演習を積み上げる。この王道を回すための土台として、SMARTは十分に機能します。
出典
- SMART合格講座 宅地建物取引士コース 公式サイト（https://www.joho-gakushu.or.jp/takken）
- 一般財団法人 不動産適正取引推進機構 公式サイト
- 各社公式サイト（フォーサイト等）2026年5月確認
